医師の説明義務
医師の説明義務とは、診療にあたり患者が理解し判断できるよう必要な情報を伝える責任である。何をどこまで説明するのかを一般論として解説する。
01説明義務とは
医師は、患者に対して病状、検査や治療の内容、見込まれる効果や危険性、ほかの選択肢などを説明することが期待されている。これは、患者が自分の受ける医療について自ら決めるための前提となる。基本はインフォームド・コンセントとはで解説している。説明の内容や程度は、医療の進歩や社会の意識によって変化してきた。かつては医師が方針を決めるという考え方が強かったが、現在は患者の自己決定が重視される。この流れの中で、説明義務は、医療の質を支える重要な柱として位置づけられている。
02説明すべき内容
一般に、病名や病状、提案する治療の内容、治療の利点と起こりうる不利益、ほかの方法、何もしない場合の見通しなどが説明の対象とされる。ただし、必要な範囲は症状や治療の緊急性、侵襲の程度によって異なり、一律には決められない。説明の方法としては、口頭だけでなく、書面や図を用いて説明することもある。同意書は、説明を受けたことを確認する資料として使われるが、書面があることだけで説明が尽くされたことになるわけではない。実際の説明の内容と、患者の理解の程度が重要である。
03分かりやすさの大切さ
専門用語を並べるだけでは、説明したことにならない。患者が理解できる言葉で伝え、質問の機会を設けることが大切である。説明の工夫は、法的な意味でも信頼関係の面でも重要である。説明と同意も参照してほしい。
04記録に残す
説明を行った事実と内容は、診療録に記録しておくことが望ましいとされる。後から経過を確認するための手がかりになるからである。記録の意義はカルテと証拠で扱っている。
05説明不足が問題になる場面
結果が悪かった場合に、手技そのものよりも、事前の説明が十分だったかが争われることがある。説明が足りなければ、患者は別の選択をしたかもしれないという考えである。この論点は医療訴訟と医学知識の中でも重要な位置を占める。
06説明が難しい場面
救急の場面のように、時間がなく、十分な説明を行えないことがある。また、患者の意識が十分でない場合や、判断能力に不安がある場合は、家族への説明が必要になることもある。こうした場面での対応は、状況によって異なり、一律には決められない。大切なのは、可能な範囲で患者の意思を尊重し、事後にも丁寧に説明する姿勢である。医療機関ごとにルールを整えておくことが、現場の助けになる。
07ほかの専門職との比較
弁護士にも、依頼者に対する説明の責任がある。両者の共通点と違いは弁護士の説明義務で比べている。また、医師の倫理については医師の倫理を参照してほしい。本ページは一般的な整理であり、個別の診療や紛争の評価ではない。
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